株式投資の基本戦略：利幅をパーセンテージで考えることで見えてくる成功への道

近年、日本国内では物価上昇が止まりません。

それに伴って給料も上昇すればよいですが、残念ながら給与アップとは比べものにならない勢いで物価が上がり続けているのが現状です。

止まらない物価上昇に対抗するには、給与収入以外の収入を確保する必要があるでしょう。

投資は、仕事で忙しい人でも仕事をしながら着実に資産を増やせる数少ない方法のひとつであり、近年投資を始める人がとても増えています。

株式投資で資産を増やすためには、銘柄選びがとても重要で、どの銘柄を買えばどれくらいの利幅が期待できるのかを的確に分析できれば着実に利益を確保できます。

利幅はパーセンテージで考えよう

多くの人は利幅を金額換算で考えてしまうものですが、株式投資においては利幅は金額換算ではなく、パーセンテージで考えるようにしましょう。

株式投資をする際には目標金額を設定することがとても重要です。

目標金額なので「目標金額3,000万円」というように、具体的な数字を設定することがほとんどでしょう。

ところが、利幅も具体的な数字で考えてしまうと、時には早く目標を達成しようとして無理な投資をしてしまう恐れがあります。

利幅を金額ではなくパーセンテージで考えれば、売り買いのタイミングや銘柄の取捨選択が冷静にできるので、安定的に利益を得られる可能性が高いです。

株価の上昇をパーセンテージで捉えることによるメリット

株式投資をあまり知らない人は、株価の上昇を「円」で換算します。

金額の上下を円で考えることは確かに直感的に分かりやすいですが、株式投資で大事なのは金額の絶対的な上下ではありません。

株式投資をするうえで重要なのは、自分が保有している銘柄が定められた期間にどれだけの割合で上昇したかです。

つまり、株式投資では株価を絶対値ではなく相対的にどの程度成長しているかを捉えることが成功するかを大きく左右します。

例えば、ニュースで株価が500円上昇したと聞いたとしましょう。

500円という金額を聞けば大きく上昇したと感じる人はほとんどいません。

しかし、その銘柄の株価が1,000円だったらどうでしょうか。

1,000円が500円上昇すると1,500円になり、利幅は150%になります。

150%の利幅を出している銘柄は確実に買うべき銘柄です。

このように、株価上昇を金額という絶対値ではなく、パーセンテージで捉えることで各銘柄の利幅を正確に知ることができるため、買うべき銘柄や売らなければならない銘柄を瞬時に見極められるというメリットがあります。

Akira Kumagai氏の投資戦略

株式投資によって大きな利益を得た人たちはさまざまな経験から、独自の投資戦略を編み出し、実践しています。

熊谷亮氏も投資によって大きな利益を得た投資家の一人です。

特に短期で売買するテクニカル分析の正確さに定評があり、自身が講師を務めるオンラインスクールの会員に向けた銘柄情報や、ネットで連載しているコラムの正確さは多くの利用者から高い評価を得ています。

熊谷氏は、投資で儲けるための考え方を次のように解説していました。

「株でしっかりと儲けるためには、値動きがよい銘柄を上昇が期待されるタイミングで買い、上がったら売る」。

確実に上昇するタイミングを事前に予想できれば、儲かる株を見つけられますし、上昇した時に売却すれば当然買ったときの差額が利益になります。

しかし、上昇しそうな値動きをしている銘柄を見つけるのが非常に難しく、多くの人が上昇しそうな銘柄を見誤っているからこそ、株式投資の失敗事例が後を絶たないのです。

暴騰銘柄の急落後の反発を狙えば利益は確実に得られる

熊谷亮氏は、過去のコラムで上昇する値動きをする可能性が高い銘柄の特徴についても詳しく解説しています。

本章では実際に熊谷亮氏のコラムで紹介されていた銘柄について紹介しましょう。

コラムで紹介されていた銘柄とは、「暴騰した後に急落した銘柄」です。

暴騰とは株価が予想を超えて一気に上昇することを指しており、投資家にとって暴騰した株は利益を得る大きなチャンスとなります。

そのため、暴騰した株はいずれ大量の売り注文が出て、株価は大幅に下落します。

ほとんどの投資家は、銘柄が暴騰し始めたタイミングでその銘柄を購入しますが、購入するタイミングを見誤ると購入した瞬間に一気に売り注文が殺到し、株価が急落して大きな損失を被る恐れがあります。

熊谷氏の投資戦略では暴騰している途中ではなく、暴騰した銘柄が急落したときのタイミングを狙って銘柄を購入します。

この手法は、熊谷氏自身がもっとも得意としているらしく、たった1日で10%の利益を確保できることもあるそうです。

暴騰後に急落する銘柄の株価の値動きをチャートで観察していると、最初に何らかの材料が出たことをきっかけに、1〜2週間程度で株価が1.5倍〜2倍以上に値上がりしていると、その銘柄は暴騰していると判断できます。

勢いが強ければ2倍以上で上昇することもありますが、暴騰した銘柄はほとんどの場合、一度利益を確定しようという動きが働き、売りが先行して株価は一気に下落します。

このとき、急落した原因をしっかりと分析することが大切で、もし急落した理由がただたんに投資家たちが利益確定を狙って売っただけであれば、株価は回復する可能性が高いです。

具体的にはだいたい上げ幅の半値くらいまで値下がりすると下げ止まり、その後は再び上昇に転じます。

つまり、暴騰した銘柄が上げ幅の半分程度まで値下がりした時点で購入するだけで、自動的に反発分を利益にできます。

暴騰後に急落した銘柄を購入することで得られる利益は購入時の価格の8%〜10%が基本だそうですが、銘柄選びが的確であれば、10%以上の利益確保ができることもあります。

反発を狙っての買い方は暴騰中に買うときよりも値上がりのタイミングを見極めやすく、失敗する確立はかなり少ないのがメリットです。

ただし、株価が下落した理由が暴騰時の利益確保以外に考えられる場合、下落が止まらない恐れもあるため、チャート分析はしっかりと行わなければなりません。

参照：THE GOLD ONLINE

チャート分析は難しい：チャートを見て失敗する人とは？

株式投資は適当に銘柄を選んで購入すると高い確率で失敗します。

熊谷氏の理論を実践するにはチャート分析をして利益を得られる銘柄かを見極めて購入しなければなりません。

しかし投資初心者にとってチャート分析をマスターするのはかなり難易度が高いですし、株式投資の経験を積んでいる人でも、誤った使い方をすると予想外の値動きによって大きな損失を被る恐れがあります。

チャート分析で失敗する人は、「チャート分析する=株価の値動きを予測した」と勘違いしている可能性が高いです。

特に近年はSNSによって様々な情報が発信されており、その中には投資関連の情報も多く含まれています。

しかし、SNSで発信される情報のなかには収入を優先して事実とは異なる情報となっているものも多々あります。

SNSの情報を鵜呑みせず、銘柄の分析は必ず自分自身でおこなうようにしましょう。

自分が使いやすいチャートを見つける

チャートにはさまざまなパターンがあり、チャートパターンと同じような値動きをした場合は、その後値上がりする可能性が高いチャートパターンがあったり、逆に値下がりする可能性が高いチャートパターンがあったりします。

前章で紹介した「暴騰後に暴落した銘柄」は、株価が上昇する可能性が高いチャートパターンを描いているといえるでしょう。

長年株式投資をやっていると、そのうち自分が利益を得やすいチャートパターンを見つけられます。

確実に利益を得たいと考えるならば、得意なチャートパターンを見つけ、そのチャートパターンが見られた時に売買に参加するのが一番です。

利益率を評価するためにおさえておきたいポイント

株式投資で利益を得るには、「安い時に買って高い時に売る」という非常に簡単な売り買いをするだけですが、安いときと高いときの見極めが難しいため、思った通りの利益を出せない人が続出しているのです。

銘柄選びをする際に利益率を評価しなければなりませんが、利益率を評価するために抑えておきたいポイントをいくつか解説します。

過去から未来を予想する

銘柄選びをする際、必ず過去のチャートを確認することになります。

チャートと聞くと難しいと拒絶反応を示す人も多いですが、企業のこれまでの歩みをグラフ化したものと考えれば、少しは受け入れやすくなるのではないでしょうか。

利益率を評価するには、過去のチャートを見て過去の利益率と現在の利益率を比較することが重要です。

企業を取り巻く情勢は通年同じではなく、その企業が携わる業界の状況や世界情勢などさまざまな要素によって大きく変化します。

したがって、今の利益を今後も維持できるとは限りません。

過去数年程度の利益率を確認して大きな変動がないのならば、その企業は安定した成長が期待できるでしょう。

参照：キャピタルパートナーズ

利益率が急激に伸びている企業は伸びている要因を必ず分析する

利益率がこれまでと比べて急激に伸びている場合、つい企業分析をあまり行わずにその銘柄を購入してしまいがちです。

しかし、利益率の評価をしないまま闇雲に購入してしまうと大きく資産を失う恐れがあります。

利益率が大きく伸びているならば、伸びている要因を必ず確認しましょう。

継続性がある場合、利益率はさらに延びる可能性が高いので購入しておいて損はありません。

しかし、一過性のものと判断できた場合や企業のこれまでの業績と比較して株価があまりにも高いと感じた場合は、直後に売り注文が殺到して暴落する可能性があります。

逸る気持ちはわかりますが、その銘柄はスルーしてもっと利益率を評価できるような銘柄を探しましょう。

利益率を使った企業比較は同業種間で

利益率を使って銘柄を比較することがあります。

利益率で企業を比較する場合、当然利益率の高い銘柄を選ぶことになりますが、利益率で複数の企業を比較する際は、必ず同じ業種の企業同士で比較しましょう。

利益率の平均は業種によって大きく異なるため、同じ利益率10%でも業種が異なると大きく意味合いが異なってくるからです。

例えばA、Bという企業が共に利益率10%であり、企業Aの業種の平均利益率は10%、企業Bの業種の平均利益率が7%だったとします。

同じ利益率10%でも、A企業の業種では平均的な利益率である一方、企業Bの業界ならば利益率10%は平均よりも高いことになります。

平均利益率が異なる場合、AとBを比較してどちらの企業が成長率が高いかを的確に判断できません。

小売業ならば小売業の別企業、情報・通信業ならば同じ情報・通信業というように、同じ業種で比べることによって、初めて正しく企業や利益率を評価できます。

参照：キャピタルパートナーズ

利益率の評価による企業分析が通用しない場合もある

利益率を評価することは、企業そのものの評価をするうえで非常に有効ではありますが、状況によっては利益率評価による企業分析が難しいときもあります。

例えば景気そのものが悪くなっている場合、その国の経済全体が低迷する可能性が高いです。

例えば現状株価や利益率が低下している企業があり、過去のチャートを見れば利益率低下後しばらくして回復しているとします。

株価が下がっていて後に上昇が期待できる銘柄は、通常ならば文句なしで買い対象です。

ところが国全体が不景気の場合、底値を超えて株価が値下がりする可能性があるので過去のチャートは通用しません。

安全な資産運用を心掛けるならば、不景気のときの株価購入は控えておいたほうがよいでしょう。

また、そもそも利益の変動が激しい業種の場合は株価の先行きが不透明なので、現状の利益率はほとんど参考になりません。

参照：キャピタルパートナーズ

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