株式投資をする際の企業分析に有効とされている「会社四季報」とは？
初めまして！TRA、スタッフです。
いきなりですが、四季報ってご存知ですか？
株式投資をする際の銘柄選びでは、企業分析が必須です。
その企業分析にひと役買ってくれるのが四季報になるんです。
もちろん、良い企業を選び株式を購入できれば資産は増えていきます。
しかし斜陽企業を選んでしまうと資産を減らしてしまうどころか場合によっては資産がゼロ、マイナスになっていくとも…
本記事では会社四季報で企業分析をするうえで見るべきポイントを解説します。
会社四季報で見るべきポイント6つ
会社四季報は「株式投資のバイブル」と呼ばれており、創刊以来多くの投資家に愛用されています。
しかし、あまりにも多くの情報が散りばめられているので、株式投資初心者にはとっつきにくいという印象が強いです。
株式投資の企業分析をする際は、会社四季報の情報をすべて見る必要はありません。
銘柄選びをするうえで、とくにチェックしておいたほうがよい情報は以下の6つになります。
チャート
チャートは株価にダイレクトに影響するので、企業分析をするうえで真っ先に確認しなければならない情報です。
チャートは基本的に右肩上がりの企業を選ぶようにしましょう。
右肩上がりの会社は今後も成長する可能性が高く、購入したときよりも株価が上昇して利益を確保しやすいです。
業績
企業分析をする際に会社の業績は必ずチェックしましょう。
特に近年はあらゆるものの価格上昇が著しく、企業の業績が毎年上昇しなければコスト上昇分を賄えず、会社の経営は苦しくなっていきます。
会社の業績は年間5%上昇していることが望ましいです。
さらに単年ではなく、毎年上昇している企業を選びましょう。
毎年しっかり上昇している企業は、中長期的に株価も上昇し、利益を得られる可能性が高いです。
予想PER
PERとは株価収益率を表す数値で、企業の利益と比べて株価が割高か割安かを示しています。
日本国内の上場企業のPER平均数値は15倍です。
業種によって平均数値は異なるので、買い時かを判断する明確な基準はありませんが、30倍を超えているとどの業種でも企業の業績に対して株価が高いと思っておいてよいでしょう。
時価総額
時価総額は企業の規模を示す数値なので大きければ大きいほどよいと思われがちです。
実際に国内企業の時価総額ランキングを見ると1位のトヨタをはじめ、大企業が名を連ねています。
しかし、あまりにも時価総額が大きい企業は日経平均の値動きや機関投資家の動向に影響を受けやすいというデメリットがあります。
また、大企業は安定していますが、その一方で目覚ましい成長はあまり期待できません。
株式の購入を検討するのであれば、日経平均に左右されづらく、成長が期待できる時価総額500億円以下の企業がおすすめです。
ただし時価総額が小さな企業は安定性においては不安が残るので、時価総額以外のデータをしっかりと確認しましょう。
ROE
ROEは自己資本利益率を示す値です。
つまり、この数値が高いほど会社自体が保有しているお金でしっかりと利益を生み出せている企業といえます。
ROEが10%を超えている企業は成長するスピードが早く、株価も上昇しやすいので新しく株式を購入するのにとてもおすすめです。
自己資本比率
自己資本比率は財務の健全性を表す数値のひとつです。
自己資本とは返済する必要がない資本、つまり会社そのものが持っている資本ということになります。
株式を購入する場合、自己資本比率が少なくとも30%以上ある企業を選ぶようにしましょう。
40%を超えていればかなり健全な運営をしている企業であり、株式を購入するのにおすすめです。
逆に20%を切っている企業は融資に頼りきって運営しているため、融資が滞ると一気に経営が厳しくなる恐れがあります。
とはいえ、
優良企業を見つけるためにチェックすべき項目とは？
株式投資は長期投資が基本となるので、安定した成長が期待できる企業の株式を購入するのが1番です。
優良企業を見つけるときも、基本的にはこれまで解説したチェックポイントを確認すればよいですが、それに加えてこれから紹介する6つのポイントも併せて確認しておくとよいでしょう。
上場する市場と本社所在地
会社がいつ設立したのか、そして本社の所在地がどこか、さらにはどこに上場しているかは、優良企業であるかどうかを判断する目安のひとつになります。
会社四季報には、「社名」の欄の中に設立年月と上場した年月を、社名の下には本社の所在地が記載されています。
上場ではその会社が初めて株式を公開した年月が記載されていて、東京株式市場の場合、企業規模の大きい順にプライム市場・スタンダード市場・クローズ市場の3段階に分かれています。
設立や上場の周年記念では、定期的に記念配当を実施する会社があります。
高配当を狙いたいならば、設立年や上場年を確認するとよいでしょう。
本社の下には「支店」「営業所」が記載されています。
メーカーでは工場や支店、銀行なら店舗数、鉄道なら路線の距離など、会社の規模が一目でわかります。
これらの数字が過去の会社四季報と比較してどれくらい増減しているかを調べると、その企業が成長しているのか縮小しているのかを判断できますし、拠点の位置がどこにあるかを調べると、その企業がどのエリアで強いかもわかります。
従業員数
会社四季報に記載されている「従業員」は、パートや契約社員を除く正社員の人数です。
連結決算会社は子会社を含むグループ全体の従業員数と本社の従業員数の両方を記載していて、非連結決算の会社は単独の会社ベースの従業員数が記載されています。
従業員数を有効活用することで優良企業かどうかを割り出すことができます。
例えば、会社四季報に記載されている「売上高」や「営業利益」を従業員数で割ってみましょう。
すると社員1人あたりの売上高や利益を算出できます。
競合他社と比較して1人あたりの売上高や利益が多ければ、その企業は経営効率が優れており、優良企業だといえるでしょう。
また、従業員の平均年齢を確認すれば、その企業が伸び盛りか停滞しているかがわかります。
そして、日本企業の株式を購入するならば、社員の平均年収も必ずチェックしましょう。
日本の生産年齢人口は減少していくことが確実視されており、既に一部の業種では深刻な人材不足に見舞われています。
同じ業界で他社よりも年収が高い企業は新規雇用をするうえでかなり有利です。
他社よりも年収が劣る企業はそれだけで経営が成り立たなくなる恐れもあり、平均年収の重要度は増していくことでしょう。
大株主が誰か
会社四季報には、各企業の株式を多く保有している大株主上位10人（10社）を記載しています。
株主は企業にお金を出資する代わりに、出資した企業が利益を出せばその一部を配当金として受け取れます。
自分で出資した会社を運営しているわけではないものの、株主は間接的にその会社を所有しているといえるでしょう。
そして、特に株式の保有率が高い大株主は株主総会で会社の経営方針について意見を述べる権利を持つことができます。
上位の株主を見れば、その企業を支配しているのがどのような団体かが分かります。
大株主に背くことは企業の運営そのものに大きな影響を与えるため、大株主の方針にはなかなか逆らえないのが現状です。
グループに属している企業の場合、大株主はグループのトップであることが多く、グループの方針に沿って運営することになるでしょう。
一方、オーナー企業の場合は大株主は創業者や創業者の資産を管理している会社が筆頭株主になっているケースが多いです。
創業者が大株主の企業は周りに影響されることなくスピーディーな経営ができることが強みですが、オーナーの力が強すぎるとワンマン経営になり、会社の成長の足枷になる恐れもあります。
取引銀行と幹事証券
企業が資金を調達する手段として株式は発行されますが、株式のみで会社は資金を捻出しているわけではありません。
誰もが知っている一流企業でも株式以外に銀行から借り入れをして運営資金を確保しています。
したがって、どの銀行と取引しているかも優良企業を探す際は重要です。
取引銀行も会社四季報には記載されており、1番上に名前が書かれている銀行がその企業のメインバンクとなります。
大株主と同様に、銀行も企業にとって無視できない存在であり、取引銀行を見ることでその企業がどのようなグループに属しているかがわかります。
また、本社名の下にある「証券」という項目には、その企業の管理証券が記載されています。
管理証券は新株発行や社債の発行など、会社が外部から資金を集めるための手段や他の企業から買収提案があったときの対応など，会社の経営の根幹に関わる決断についてアドバイスします。
管理証券の決断が会社の命運を左右することもあるので、管理証券が過去にどのような実績を積んでいるかも確認しておくとよいでしょう。
社長
大株主・銀行・管理証券など会社の経営は外部からさまざまな影響を受けますが、会社の運営を最終的に決めるのはその会社の最高責任者、つまり社長です。
社長の名前を見るだけでは経営手腕を判断できませんが、会社四季報の情報を活用すれば企業に対する社長の影響力がわかります。
大株主がその会社の社長であれば、社長自身がその企業を掌握していることになり、強力なリーダーシップを発揮します。
大胆な戦略が取れる一方で、周りの意見を聞かないワンマン経営だと時代の流れに対応できず、急激に衰退する恐れもあります。
販売先や取引相手
会社四季報では主要取引先も記載されています。
主要取引先が日本の上場企業ならば、その企業の四季報も確認できるので、取引先の企業の業績も確認しましょう。
取引先の業績がよければ、安定した取引が期待できるので、優良企業であるといえます。
また、有価証券取引所を確認すれば、売上高10%以上の取引先企業と、取引割合を確認できます。
特定の企業が売上割合の大半を占めている場合は、その企業の業績に影響を受けるため要注意です。
仕入れ先企業は、銀行がお金を融資するかの判断基準のひとつとなっていて、優良企業が名を連ねているならば、資金繰りに困ることはほとんどないでしょう。
会社四季報を見れば倒産の危機にある企業も分かる！
会社四季報の情報をチェックすることで、利益を得られる株式を見つけられますが、逆に株式を買わないほうがよい、またはすぐに手放したほうがよい銘柄もわかります。
自己資本比率が低い
自己資本比率が高い企業は返済しなければならない資本の割合が少ないため、健全な会社経営ができています。
その一方で自己資本比率が低い企業は銀行や株主からの融資で運転資金を賄っている状態であり、財政状況は不安定であるといえるでしょう。
飲食業・ホテル業などのように、業界全体の自己資本比率が20%を切るようなものもありますが、飲食・ホテルも安定した利益を得られる業界ではなく、株式を購入する場合は運営状態をしっかりと確認する必要があるでしょう。
有利子負債が大きい
企業%自己資本だけで運営できないため、銀行などにお金を借りるのは当たり前ではあるものの、有利子負債があまりに大きすぎる企業は危険です。
有利子負債は返却期限が決まっている借金で、利息をつけて期限までに返さなければならない借金を表しています。
企業が倒産する理由はさまざまですが、もっとも多いのが借金が返せなくなることによる倒産です。
ただ、有利子負債が大きいだけでその企業が危険だと判断するのは早計で、有利子負債を上回る売上ならば、有利子負債を問題なく返し続けられます。
有利子負債と企業業績双方を確認して判断しましょう。
赤字が数年続いている
会社四季報の業績表には利益が記載されていますが、利益額がマイナスになっている企業は赤字経営です。
企業の経営は経済状況などによって変動するため、プラス収益になるときもあれば、赤字経営になることもあります。
したがって数年に1回程度など、赤字が常態化していないならばあまり気にする必要はありませんが、赤字経営が常態化している企業はかなり危険です。
赤字がどれくらい継続していれば危険かは業種にもよりますが、3年以上赤字が継続している企業は景気や経済状況による赤字ではなく、企業の力そのものが落ちているためと考えられます。
企業分析の基礎はオンラインスクールで学ぶのがおすすめ
ここまで会社四季報を用いた企業分析について解説しました。
株式投資を成功させるうえで、企業分析の知識は身につけておいて損はありません。
企業分析の手段は会社四季報以外にもいろいろとあり、首席やYouTubeをはじめとした動画などでも学ぶことができますが、オンラインスクールによって学ぶこともできます。
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今回は四季報で見ておくべきポイントをお伝えしました。
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