株主優待初心者必見!銘柄選びと注意点を徹底解説!
新NISAがスタートしたのと同時に、投資に注目が集まるようになりました。
投資にはさまざまな種類がありますが、もっともオーソドックスな投資は株式投資です。
株式投資には、商品や割引券などを受け取れる株主優待があり、株主優待目的で投資を始めたいと考えている人も多いのではないでしょうか。
株主優待とはどのような制度なのか、銘柄選びでチェックすべきポイントはどこかを解説します。
株主優待とは?
株主優待とは、企業の株を保有している株主に対してその企業が製造している食品や商品、または提供しているサービスを割引価格や無料で利用できる金券などが支給される制度です。
株主優待は年1回または2回支給されますが、制度の導入や中止は企業側が自由に決められます。
株価のような目に見えないものではなく、目に見えるものが無料で支給されるので、投資初心者でも投資をして良かったと実感しやすい制度です。
ただし、株主優待をもらうためには以下の条件をクリアしなければなりません。
- 株主優待がもらえるだけの株を持っていること(100株以上が条件になっていることが多い)
- 権利付確定日まで株を持ち続けていること
企業によっては保有している株数によって株主優待が変わるところもあります。
株主優待の一例を紹介
株主優待でもらえる商品や提供されるサービスの種類は多岐にわたります。
株主優待でもらえるモノやサービスの一例を以下で紹介します。
一般的に知名度が高い有名企業ばかりをピックアップしました。
株主優待を受け取るためには、それなりにまとまった金額が必要なので、出費に見合う商品やサービスになっているかはしっかりと確認しておきたいところです。
コロナ禍・新NISAが株主優待にも影響
コロナ禍や新NISAは世界経済に多大な影響を与えましたが、株主優待もコロナ禍や新NISAのスタートによって大きく変化を遂げました。
2020年から2022年にかけて猛威を振るったコロナウィルスにより、海外への旅行や貿易が著しく冷え込み、多くの企業がダメージを受けたことは記憶に新しいのではないでしょうか。
特に観光業や飲食業界の売り上げ減少は深刻で、数ヶ月間一切収入が得られない時期もありました。
コロナ禍による経済の冷え込みによって、株主優待をしていた一部の企業が株主優待を停止させています。
その後コロナ禍も終了し、日常生活を取り戻した2024年1月から、新NISAがスタートしました。
新NISAをきっかけに多くの人が投資に興味を持つようになり、個人投資家の獲得のため、株主優待を始める企業が増えてきています。
現在では上場している3,000以上の企業のうち、1,500社以上が株主優待を実施しており、どの株主優待を選べばよいか迷ってしまうほどです。
株主優待は余剰資金で!
株主優待に限らず、株式投資ひいては投資全般を始めるうえで必ず守ってほしいことがあります。
投資は余剰資金で実行することを心がけてください。
余剰資金とは、収入から生活費プラス将来やもしものときに必要なお金を差し引いた残りのお金のことを指します。
簡単に言えば、「失っても生活するうえでまったく影響がないお金」です。
必ず商品がもらえるためつい忘れてしまいがちですが、株主優待は株式投資なので、基本的に資産を増やすために購入します。
そして、株式投資は購入したお金より値下がりする「元本割れ」のリスクがあります。
元本割れをするものに生活費を投資してしまうと、値下がりしたときに対処できず、安い状態で売ってしまわなければならない事態となり、資産を大きく失ってしまうでしょう。
余剰資金で投資をしていれば、値下がりしても焦らず冷静に対処できます。
株主優待の銘柄選びでチェックすべきポイントを解説
株主優待を実施している企業は非常に多いですが、銘柄選びを間違えると資産を大きく失うことになります。
株主優待で損をしないように、銘柄選びは慎重におこないましょう。
企業の運営状況を確認
株主優待目当てで銘柄選びをする際も、通常の株式投資をするとき同様、企業の運営状況は必ず確認しましょう。
順調に成長していれば問題ありませんが、株価が乱高下している銘柄は突然株主優待を終了させる場合もあるため要注意です。
株主優待は長期的に保有していればもらえる商品やサービスが向上する企業も多いです。
できれば長期保有しても問題ない企業を選ぶようにしましょう。
株式の利回りをチェック
株主優待目当てで銘柄を選ぶ際は、もらえるモノやサービスばかりに気を取られて利回りのチェックはおろそかになりがちですが、株式投資の基本は利回りによる利益を得ることです。
たとえ株主優待目当ての銘柄選びであっても、利回りがあって資産を増やせるかについては必ずチェックしましょう。
利回りは投資した資金に対しての株主優待の価値を示す「株主優待利回り」と配当金など実際の株式投資での利益率を示す「配当利回り」とに分けられます。
株主優待の内容を重視するなら株主優待利回りを、株式投資としての利益を重視するなら配当利回りを確認するとよいでしょう。
株主優待をもらうために必要な金額を計算
気になる銘柄が見つかったら、株主優待をもらうためにいくら必要かを計算しましょう。
株主優待は1株保有するだけでは受け取れません。
株主優待の一例の表にも最低保有株数を記載していますが、たいてい100株以上が株主優待をもらえる最低ラインとなっています。
有名企業になると、100株購入するには10万円以上必要になる場合がほとんどです。
権利付確定日までに購入する
株主優待を受け取るには銘柄ごとに定められた「権利付確定日」まで株式を保有していなければなりません。
株の購入を検討している銘柄の権利付確定日が迫っている場合は、早めに判断する必要がでてきます。
株主優待が届いた時に確認すべきこととは?
株主優待が初めて届いた時は喜びで舞い上がってしまいがちですが、届いた優待品で確認しなければならないことがあります。
優待品が食料品の場合は、真っ先に消費期限(賞味期限)と、保存方法を確認しましょう。
せっかく受け取ったものも消費期限が過ぎて捨てることになってしまっては意味がありません。
割引券やサービス券なども使用期限を設けているものが多いので、いつまでに使わなければいけないかを確認しておくようにしましょう。
優待品を受け取った後ではありませんが、確認しなければならないものとして、権利付確定日以降の株価があります。
株主優待目当てで株を買っている人の中には短期的に保有するだけのケースも多く、権利付確定日が過ぎた途端売りに走る人も多いです。
売る人が多ければ株価は値下がりします。
値下がりすれば買い足すには絶好の機会ですが、株価が売る前の価格に戻らない恐れもあります。
保有し続けるか、売ってしまうかは早めに判断しましょう。
まとめ
株主優待は、株を保有している株主に対して、自社が製造または提供している商品やサービスを無料で配布する制度です。
配当のように形が見えないものではなく、商品や金券など形に見えるものを支給してもらえるので、投資初心者もお得感を実感しやすく、投資初心者のなかには株主優待目当てで銘柄選びをする人も多いです。
ただし、株主優待は企業側が自由に開始と中止を決定できるので、業績が悪い企業は突然株主優待を終了する恐れがあります。
株主優待目当てで企業を決める場合も、通常の株式と同じく業績が安定している企業をえらびましょう。
また、株主優待利回りや配当利回りが高い企業を選ぶとお得度が高いです。